男性育休に関する制度整備は進んでいるものの、企業からは「なぜ取得しないのか分からない」「現場によって取得しやすさに差がある」「管理職がどう対応すればよいか分からない」「取得前後のフォローまで手が回らない」といった悩みの声が聞かれます。

いま分かったこと
- With Midwifeは、男性育休の推進には、取得率だけでなく、従業員本人、管理職、人事それぞれが制度を活用・支援できる状態になっているかを確認することが重要だと指摘します。
- 育児や夫婦関係、不妊治療、介護など、個人のデリケートな悩みに人事担当者だけで対応することの難しさも浮き彫りになっています。
- そこで今回の「男性育休実践度診断」は、企業が自社の男性育休推進状況を客観的に振り返り、次に取るべき両立支援施策を考えるきっかけとなるでしょう。
- 今回公開された「男性育休実践度診断」は、男性育休推進において企業が確認すべきポイントを整理した診断リーフレットです。
- リーフレットでは診断に加え、建設業における男性育休推進のポイントや、従業員・管理職・人事それぞれに必要となる支援についても詳しく解説されています。
- 「男性育休実践度診断」リーフレットを申し込んだ企業には、男性育休や育児と仕事の両立支援に役立つ特別な特典が無料で提供されます。
- With Midwife代表の岸畑聖月氏が執筆した、仕事と子育ての両立に特化した書籍です。

発表元:株式会社With Midwife/配信元:Letter Release(2026年9月17日掲載)。数値・日時・条件は元の発表を編集部が組み替えたものです。
